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教育の最新事情(9)

教育の最新事情(9)
問9 (第9章)
変更点:
・2008年に告示された「新学習指導要領」が、ほぼ全面展開されるようになった時代背景もあり(2014年度高2まで)、章のタイトルが「学習指導要領改訂と教育課程」から「現行学習指導要領と教育課程実施状況」となっています。
・旧ヴァージョンでは、学習指導要領の改訂に至る教育をとりまく状況や、改訂の方針と具体的な改訂ポイントがその内容でしたが、新ヴァージョンは、それがコンパクトになり、その分、「全国学力・学習実態調査」と「国際学力調査(PISA)」の成果や課題についての記述が講習の半分を占めています。

これまでの出題傾向
学習指導要領改訂方針(正四択)→学習指導要領改訂に至る社会動向(正四択)→学習指導要領改訂方針(正四択)→学習指導要領で改訂された点(正四択)→学習指導要領で改訂された点(正四択)→学習指導要領改定に至る社会動向(誤四択)→学習指導要領の理念にそった教育方針(誤四択)→学習指導要領で改訂された点(正四択)→学習指導要領で改訂された点(正四択)

テキストの内容が上記のように変更されたことから、今までは「学習指導要領」について問う問題がすべてでしたが、今期からは、これに加えて、「全国学力・学習実態調査」と「国際学力調査(PISA)」にかかわる問題が出題される確率が高くなることが予想されます。
これまでと同様の傾向なら
問9(その1)
新学習指導要領で2008年3月に改訂された点について,次の①~④のうちから,正しいものを一つ選べ。
1. 文化的な活動を大事にする視点から,音楽,図画工作(美術)の時間を増やした。
2. 小学校,中学校ともに,一番授業時間数が増えたのは国語である。
3.教科横断的に言語活動を重視するという観点が強調されている。
4. 小学校の第5,第6学年で,外国語活動が選択科目としてはじめて設けられた。

問9 (その2)
2008年の学習指導要領の改訂にあたって立てられた方針として,次の4つのうちから,正しいものを一つ選べ。
1. 「生きる力」をつけるという理念から、「確かな学力」の重視に移行する。
2. 「主体的な学び」という理念から,基礎・基本的知識の習得重視に転換する。
3. 1998年の改訂で削減しすぎたと言われる教科内容を、一部復活させる。
4. 基礎学力向上に向け、教科の時間数を増やす必要上、完全週五日制を廃止する。

新しい傾向としては、以下のような問題が考えられます。
問9(その3)
全国学力・学習状況調査の実施とその影響について述べた次の4つの文の中で、正しいものを選びなさい。
1.2007 年から小学6年生と中学3年生を対象に実施された全国学力・学習状況調査は、悉皆調査として行われてきたが、学校や自治体に及ぼす影響はそれほど大きくない。
2.2013 年調査の結果では、都道府県別の平均点を見る限り、地域間格差は、益々拡大していく傾向にある。
3.2013 年調査の結果では、全体的に基礎基本的な知識を測るA問題の成績が思わしくないことなどが指摘されている。
4.調査結果が思わしくなかった自治体や学校においては、対応策として全国調査用の問題集を使って試験対策的な学習を促すところもあり、調査目的との整合性を懸念する声もある。


問9(その4)
国際学力調査(PISA)の結果について述べた次の4つの文の中で、誤っているものを選びなさい。
1.2003年、2006年の日本のPISAの成績は低下し、いわゆる「PISAショック」と呼ばれ、その後の「脱ゆとり教育」に拍車をかけることになった。
2.2009年のPISA調査で日本はやや持ち直し、2012年には、2000年を上回る過去最高の成績を上げ、OECD加盟国の中では実質総合1位と言える。
3.PISA の成績の向上は、実践的な問題解決力、表現力,豊かな創造性,社会性やコミュニケーション力が、日本の児童生徒に育っていることを意味する。
4.日本のPISAの成績の伸びは、「確かな学力」の趣旨徹底や,全国学力・学習状況調査を実施してきたことの効果の現れと見ることができる。



正解
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